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※先月末頃に書いた記事ですが、
5月8日に参考スキルの追加と一部修正を行いました。
村人のドニくん。
村人のままレベル30まで上がるそうなので、
がんがん上げていこうかなと思っていたのですが…
”おすすめの育成方法は、早々と傭兵にクラスチェンジすること！
傭兵のスキルがとても役立つよん！”
と聞いて、あっさりとクラスチェンジすることに♪(〃∇〃)
でも、この決断は正解でした！
↑チェンジプルフを使って、傭兵にクラスチェンジ！
傭兵になったことで、各ステータスがガッツリとアップ！
やっぱり、村人と傭兵では、基本ステータスから全然違ったようです（笑
↑これが、クラスチェンジ前の村人ドニくん。
Lv16まで上がっていました。
このままでも結構強かったのですが…
↑傭兵にクラスチェンジしただけで、この強さ！о(ж＞▽＜)ｙ ☆
主人公のクロムより強くなってしまいましたっヽ(゜▽、゜)ノ ﾜﾊﾊﾊ
ただ、武器は槍から剣に変わったので、青銅の剣を買ってあげないといけません。
あと、傭兵のLv1スキル「武器節約」が追加！
”攻撃時、幸運×2％の確率で武器を消費しない”
といったもので、幸運の高いドニくんにピッタリのスキルなんですよね！
めずらしい優秀な武器を装備させて行きたいもんです。
で、今後は…
傭兵Lv10まで
↓
勇者
って感じかな。
傭兵
Lv1スキル「武器節約」
幸運×2%の確率で発動
武器・魔道書の耐久を減らさずに攻撃できる
Lv10スキル「後の先」
敵から攻撃された時 命中・回避＋10
勇者
Lv5スキル「太陽」
技%の確率で発動
敵へのダメージの半分HP回復
Lv15スキル「斧殺し」
敵が斧装備時、命中・回避＋50
実は、傭兵の後に、戦士にもクラスチェンジして
スキルを覚えさせようとも考えていたのですが…
↑上記のように、レベル4になった段階で”速さ”が上限に達してしまったんですよね。
このままでは、すぐ他のステータスも傭兵の上限に達することは明白です。
同じ下級職の戦士にクラスチェンジさせるより、傭兵がレベル10になったら、すぐに上級職へクラスチェンジさせたほうが良いってことに。
それに、スキルは、村人の2つ、傭兵の2つ、上位職の2つの計6つの中から5つを選ぶことになるので、戦士のスキルがあったところであんまり意味は無さそうです。
ドニくんの理想的な育成方法としては、
村人Lv15まで（スキルを2つ取得）
↓
傭兵Lv10まで
↓
勇者 or ボウナイト
（まぁ”勇者”で決まりですね！）
ってところなんだろうと思います。
それにしても、ドニくん強すぎ！(((゜д゜;)))
最終的には伝説級の勇者になりそうですね♪
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９月９日（土）、晴れです。
本日も良い天気です。
やはりまだ９月…暑さを感じます…。
そんな本日は７時３０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
本日のノルマは、１階のモップかけと庭の除草剤散布ですか…。
ハイハイ…。
いつものＧＳと、次回の会食用のワイン搬入を午後に済ますかな…。
１ＵＳドル＝１０７．８３円。
１ＡＵドル＝８６．８９円。
ＷＤ主導を警戒＝東芝半導体の買収で―米アップル
（時事通信）
東芝の半導体子会社「東芝メモリ」の買収交渉が大詰めを迎える中、米ウエスタンデジタル（ＷＤ）が経営の主導権を握ることに米ＩＴ大手アップルが警戒感を示していることが８日、分かった。関係筋によると、アップルは東芝メモリの買収でＷＤとの連携に関心を示しつつも、同社が取得する議決権の比率を低く抑えるよう求めているもようだ。
関係筋によると、アップルは供給不足が指摘される記憶用半導体フラッシュメモリーを確保するため、ＷＤの企業連合と組んで５００億円規模の資金を拠出する可能性があるという。
アップルに対しては、ＷＤの企業連合のほか、韓国半導体大手ＳＫハイニックスを含む「日米韓連合」、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業がそれぞれ自らの陣営に参加するよう秋波を送っている。
一方、アップルの買収参加は「（ＷＤの経営関与を）けん制する方向に働く」（東芝関係者）との指摘もある。ＷＤはＩｏＴ（モノのインターネット）の普及に伴って需要の伸びが見込めるデータセンター向けの供給を増やしたい意向とされ、アップルはＷＤが経営の主導権を握れば製品の供給が滞りかねないと懸念しているとみられる。
プジョー罰金6500億円か＝当局の排ガス不正調査―仏紙報道
【パリ時事】
フランス紙ルモンド（電子版）は8日、仏自動車大手グループPSA（旧プジョー・シトロエン・グループ）について、ディーゼル車排ガス不正疑惑をめぐる監督当局の調査の結果、50億ユーロ（約6500億円）の罰金が科される可能性があると報じた。
同紙は、仏競争・消費者問題・詐欺防止総局（DGCCRF）の内部資料を入手。それによると、PSAは2009年9月から15年9月にかけて、検査時にだけ汚染物質の排出を不正に抑える装置を搭載した車両を少なくとも191万台販売し、338億ユーロ（約4兆3900億円）の売り上げを計上していたという。
PSAはこの報道を受けて、AFP通信に対し「不正は行っていない」と疑惑を否定している。
NY為替：ハリケーンや北朝鮮リスクを警戒、ドル全面安107.32円
（フィスコ）
8日のニューヨーク外為市場でドル・円は、107円32銭まで下落後、108円07銭まで反発し107円80銭で引けた。超大型ハリケーン「イルマ」が米国に接近していることへの警戒、北朝鮮がICBM（＝大陸間弾道ミサイル）を撃つ可能性が警戒され、米債利回りがさらに低下しドル売り、円買いが加速。その後、米卸売在庫改定値が予想を上回ったほか、ダドリーNY連銀総裁が引き続き金利上昇の軌道にあるとの見解を示したためドル売りが後退した。
ユーロ・ドルは、1.2068ドルから1.2015ドルまで下落し、1.2031ドルで引けた。利食いのユーロ売りに押された。ユーロ・円は、129円49銭から129円92銭へ上昇。ポンド・ドルは、1.3224ドルへ上昇後、1.3181ドルへ反落した。ドル・スイスは、0.9490フランへ上昇後、0.9440フランへ反落した。
NY株式：ダウ13ドル高、ハリケーンや北朝鮮情勢でリスクは取れず
（フィスコ）
米国株式相場はまちまち。ダウ平均は13.01ドル高の21797.79、ナスダックは37.68ポイント安の6360.19で取引を終了した。週末にフロリダ州に上陸する可能性が高いハリケーン「イルマ」が、米経済に与える影響を見極めたいとの思惑や北朝鮮情勢の緊迫化で投資家のリスク選好姿勢が後退し、売りが先行。債務上限引き上げ・政府運営資金を抱き合わせたハリケーン被害救済法案が下院を通過し、政治リスクが解消したほか、長期金利の低下が一服し、金融株に買い戻しが見られたが相場を押し上げるには至らなかった。セクター別では、保険やヘルスケア機器・サービスが上昇する一方でテクノロジー・ハード・機器や食品・生活必需品小売が下落した。
信用情報大手のエキファックス(EFX)は1億4300万人分の顧客データが流出し、大幅下落。食品小売のクローガーは長期の業績見通しの発表を取りやめ、軟調推移。ディスカウントストアのターゲット(TGT)は数千に及ぶ商品の値下げを発表し、ネット小売のアマゾン(AMZN)が食料品店のホールフーズの買収したことによる競争激化が意識され、売られた。一方で、アパレルのラルフローレン(RL)はクレディ・スイスによる投資判断引き上げが好感され、上昇した。
NY連銀総裁は、ハリケーン被害が次回の利上げ開始時期に影響を与える可能性はあるものの、長期的な経済成長には楽観的な見方を示し、緩やかな利上げを支持する考えを示した。
＜Horiko Capital Management LLC＞
株式週間展望＝北朝鮮問題アク抜けも―為替動向、米経済指標に関心、アップル関連、電池株マーク
（モーニングスター）
来週（１１－１５日）の株式市場は、北朝鮮問題の一時的な沈静化が期待されるため、落ち着いた動きが見込まれる。ただし、為替市場で円高が定着しつつあるほか、経済指標次第で米国市場にも重苦しいムードが漂う可能性があり、本格的な回復相場入りにはまだ時間がかかりそうだ。
渦中の北朝鮮では９日に建国記念日を迎え、大規模な軍事行動に出る恐れが指摘されている。実際にミサイル発射などの事態が発生すれば、週明けは金融市場が再び混乱するだろう。しかし、経験則を踏まえると一過性となる公算が大きい。また、無事に通過した場合は市場の警戒が緩み、週明けは日本株を買い戻す動きが予想される。
もっとも、北朝鮮リスクが完全に解消するわけではない。一方では米国の国内政策をめぐる強弱観の対立や、トランプ大統領の罷免問題、大型ハリケーンによる景気鈍化懸念などもくすぶっているため、内外投資家が強気に傾く状況とは考えにくい。
為替や金利に目を向けると、今週（４－８日）はいわゆる「有事の円買い」もあってドル・円は一目均衡表（週足）の「雲」下限に当たる１ドル＝１０８．８円を下回った。さらに８日には一気に１０７円台に突入。為替や日本株にとって重要な米国の長期金利も低調な推移が続き、重苦しいムードが立ち込めている。
「完全復調」が遠いマーケット。ただ、来週に関しては、北朝鮮問題がアク抜けする場合はこれまでの円高が修正される可能性がある。ドル・円が底入れすれば、ひとまず安心感から株価は下値を切り上げるだろう。
来週の日経平均株価は１万８８００－１万９５００円のレンジを予想する。１万９０００円割れは、半島情勢の緊張が高まるケースで想定する。週後半へ向けジリ高となる展開が基本線だ。
主なスケジュールは、まず１１日に国連安全保障理事会が開かれ、北朝鮮に対する新たな追加制裁決議案が採決される。指標は米国で１３日に８月生産者物価、１４日に８月消費者物価指数、１５日に８月小売売上高と８月鉱工業生産、９月ニューヨーク連銀製造業景気指数、９月ミシガン大学消費者マインド指数が出る。
また、１２日は米アップルの新製品発表会が予定されている。スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の新機種が披露されるとみられ、関連する電子部品や部材株は注目だ。また、中国では９日に８月消費者物価と生産者物価、１４日には８月小売売上高や８月都市部固定資産投資の発表を控える。根強い人気の化粧品株や、建機株に追い風となる可能性がある。
このほか、１２日から独フランクフルトで国際自動車ショー（一般公開は１４－２４日）が始まる。各社のＥＶ（電気自動車）シフトを印象付ける内容となれば、電池株に再び物色の矛先が向かいそうだ。国内では１１日に７月機械受注と８月工作機械受注（速報値）、１３日に７－９月法人企業景気予測調査などが発表される。参考銘柄はマンダム <4917> 、ミネベアミツミ（ミネベアＭ） <6479> 、日立建機 <6305> とする。
北朝鮮の地政学リスクで株価下落！チャンスか？
（All About）
北朝鮮の地政学リスクで株価下落！チャンスか？
北朝鮮問題で株式市場が揺れています。17年8月29日（火）の早朝には北朝鮮が襟裳岬から1100キロ地点にミサイルを撃ち込み、Jアラートが列島に鳴り響き、早朝から特番が組まれました。この日の日経平均は前日比▼131円安で寄り付くと、大引けまでに+43円上昇して終えました。安値から高値までは+92円の差がありました。
同日の米国株も寄り直後が一日の安値となり、ダウは結局+56ドル高とプラス転換して終えています。そして翌29日（水）の日経平均は、前日の下げ幅を上回る+144円高で、東証一部売買代金は前日を+23％上回り、実に8/18日以来となる2兆円台の商いを付けました。商いを伴って大幅上昇したのです。
29日（水）の東証一部売買代金は僅か1.8兆円であり、日経平均は▼87円下げたものの、大した下げ圧力は感じられません。早朝の特番中に「米国でもミサイル発射ニュースが流れるも、何故かハリケーン被害報道が大半を占める」という内容のテロップが流れていたと思います。日米テレビ運営の根本的違いを考えると当然なのですが、要するに売買代金などの市場データを見ても、問題にするような事でないということです。
結局ミサイルは、何ら被害の及ばない遠く離れた海に向けてのみ撃たれる「威嚇」に過ぎません。もし1000キロでなく、襟裳岬やグアムから10キロの地点なら宣戦布告と見なされるので、そのような事は断じて避けられ続けます。日本の上空を通過する事もありますが、普段から一日数百機の飛行機が空を飛んでおり、それらも絶対に落ちない保証などないことを思えば、あまり騒ぐ必要ないと思います。遠くの海にしか落ちないのですから。
日本株がそろそろ本格発進して行くべき経済状況
日本の投資家心理はまだ十分改善していない模様ですが、2万円を大きく超えて行くのは時間の問題と見ています。ミサイル問題ほど大きく掲載されないのですが、法人企業統計によると、4-6月期の全産業（資本金１千万円以上、金融機関を除く）の経常利益は+22.6％増の22兆3,900億円と、四半期ベースで過去最高となりました。前年通期も+9.9％増で過去最高でしたが、さらに伸び上がっているところです。次に発表されるGDP改定値にもこの好結果が反映されて行く予定です。
その一週前に、今度は上場企業についての統計があり、業績は一段と拡大し、4-6月期の日本企業は市場予想からの上振れ度で欧米や新興国以上の成績となりました。同時期の経済統計では、日本の需給ギャップはさらにプラス幅を拡大し、直近は需要が供給を年4兆円上回る状態で、内閣府推計の潜在成長率を大幅に超えている事が明らかになりました。これを反映して物価も上昇基調で、7月は2年7か月ぶりの高い伸び、同月輸出額は+13.4％増と8か月連続して前年同月を上回りました。
バブル期の最高を軽く上回る利益を出し、全体の増益率が+22％増という強烈な伸び足ともなっている中で、日経平均2万円以下という摩訶不思議な状態です。投資家心理さえ正常化すれば、ダウやナスダックのように過去最高値奪回（4万円）に向け、そろそろ本格発進して行くべき経済状況にあると思います。
ビットコインが下落、中国が取引所の閉鎖を命じるとの報道で
(Bloomberg)
８日の米取引時間に仮想通貨ビットコインの相場は下落、一時7.3％値下がりした。中国の監督当局が国内のデジタル取引所の閉鎖を命じたとの報道が嫌気された。同国は今週すでに中国人民銀行（中央銀行）がイニシャル・コイン・オファリング（ＩＣＯ）を違法とし、関連する資金調達活動全てを即時停止するよう通告した。
財新が８日報じたところによれば、中国各地の監督当局は取引所の閉鎖を実行するよう文書で通達された。ニューヨーク時間午前11時５分現在、ビットコインは前日比3.9％安の4399.54ドル。
高額がん治療薬オプジーボ、胃がんの一部にも保険適用へ
（朝日新聞）
高額ながん免疫治療薬オプジーボ（一般名ニボルマブ）について、厚生労働省の部会は８日、胃がんの一部の治療に使うことを了承した。約１カ月後に正式に承認され、保険適用が認められる。
２種類以上の抗がん剤治療をしても効かず、切除手術できない胃がんが対象。年間の胃がん患者約１３万２千人のうち、対象者は数千人と見込まれるという。
オプジーボは免疫の働きを利用した新しい仕組みの薬で、小野薬品工業（大阪市）が製造・販売する。承認は皮膚がん、肺がん、腎細胞がんなど（いずれも一部）に続き６種類目。同社は昨年１２月、胃がんへの適応拡大を申請。医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）が有効性や安全性を審査していた。
厚労省は１日換算の薬価を約３万９千円、年間約１４００万円と試算する。オプジーボをめぐっては、１人当たり年間３５００万円かかり、保険財政への影響を心配する声が上がり、厚労省は今年２月に半額に引き下げた。
やはり、保険のシステム変更は必要でしょうね。
製薬会社にも薬価の算定時に、保険適応申請なら安く、保険費適応申請なら高く算定する旨を伝えるとか…。
保険費適応役の利用は自費か個人加入の医療保険（使えるかは保険会社との交渉になるね）ということで…。
株価に割安感！今こそ注目したい四大バイオ銘柄！
(All About)
今こそ注目したい四大バイオ銘柄！
下記は米国に上場している四大バイオ銘柄の時価総額と売上高の推移です。時価総額トップはギリアドサイエンシズ（GILD）です。同社は1990年代後半に日本でも有名なインフルエンザ薬のタミフルを開発するなどした後、2000年代前半に当時確固たる治療薬のなかったエイズ薬を相次いで発売したバイオ企業です。
2位はセルジーンです。「血液癌のエキスパート」として長期成長を続けてきたバイオ企業です。３位はバイオジェン（BIIB）。ニューロサイエンス（神経科学）を基に神経変性疾患、血液疾患、自己免疫疾患の革新的な治療法の発見および開発を行う企業で多発性硬化症（MS）の治療薬で有名です。最近はアルツハイマー病治療薬の開発も行っています。４位はリジェネロン（REGN）で 加齢黄斑変性症で最も有効な注射薬「アイリーア」で有名です。
米国のバイオセクターは12年から長期大相場の芽が出始め、どれもこの間に数倍の大化け銘柄となったように、バイオセクターは15年にピークを迎えるまで、全セクターの中でも最高のパフォーマンスを上げていたのでした。 しかしあまりにも長期の成長を織り込み過ぎたところで、また、大統領選で両陣営から高額過ぎる薬価に抑制を促す発言が出ると、一気に利益確定売りを浴び、その後長い調整となってきました。2016年からの長い調整で1年以上も往来相場が続いたのでしたが、その間徐々に高値を上に切り上げてきました。
次の数年を決める新薬候補がまたぞろぞろと出始めている
下記はバイオジェン（BIIB）の株価推移ですが、バイオ企業の多くはこのような形でカップウィズハンドル型のカップ右サイドを駆け上がってきているところです。
バイオジェンの時価総額は2013年末に比べて少し下がっているほどです。この間多数の自社株買いを続けてきましたので、発行済株式数が減って一株あたりの価値が上昇し、株価は現在の方が少し高いのですが、会社の価値（時価総額）としては伸びていません。同様にギリアドサイエンシズも殆ど価値が上昇していません。セルジーンは唯一順調に、着々と価値を上昇させ続けてきました。リジェネロンは一見大きく上昇している様子ですが、この間に激しい上下の波がありました。
売上高の方を見ると、2012年時点でバイオジェンは今の半分以下です。ただ2013年に発売された多発性硬化症（MS）治療薬「テクフィデラ（一般名：フマル酸ジメチル）」が勢い良く始動しており、数年後に最大の売上製品となって売上全体が倍増しています。またギリアド社の売上が劇的に伸びているのも、C型肝炎薬「Sovaldi」が第3相臨床試験を通過し、その後世界最大の超大型薬となったことが貢献したものです。
このように各社順調に、それぞれ数年前より出て来た新薬が業績を劇的に上昇させ、現在利益額が大きくなっているため、期待先行で騰がった当時よりもPERはかなり割安です。バイオジェンは12年2月時点のPER19.5倍から13年12月に32.8倍に、そして現在14.7倍という具合です。ギリアド社は13年12月の37倍から現在10倍丁度まで下がっています。
ただ株価的には、時価総額推移を見ればわかるように、これから新薬が出て数年後に売上倍増しそうだという時期が、期待で一番良く騰がるのです。実際に売上倍増となって行くときには上がらないのです。（予想通りそうならなければ暴落します）
こうした意味で考えると、数年の調整期間を経て、現在再びバイオ医薬株は2012年当時のように割安域に入っていると思います。そして次の数年を決める新薬候補がまたぞろぞろと出始めてきています。
中古マンション、メリットは「価格」だけではなかった！
(ハーバード・ビジネス・オンライン）
住宅ローンの金利が低いことも追い風となって、マンションの購入を考える人は多いです。最近は新築にこだわらず、中古物件を選ぶ人も増えています。新築物件に比べて価格が安いことも魅力ですが、それ以外にもメリットが考えられます。
新築物件の購入を想定されている方にとっても、物件選びの一助として参考にしてください。
◆中古物件ならではの「確認できること」
中古物件を選ぶメリットは、大きく2つあります。
まず価格が安いということです。一般的に、新築物件は購入した直後に価値が2割減になってしまうと言われています。人気の物件によっては値上がりしているものもありますが、これは稀です。「新築」というプレミアムは、それほど高いのです。
同じ予算なら、中古物件を選ぶことにより、最寄り駅からの距離や居住面積の広さ等の条件を良くすることが出来ます。また、リフォームやリノベーションに充てる費用を増やすことも可能です。自分好みカスタマイズすることは、賃貸では難しいことです。折角購入するのだから、自分らしい、こだわりのある家にしたい、と費用を掛ける傾向が強くなっています。
もう一つのメリットは、実物を見ることが出来るという点です。日当たりや間取り、中古なら気になる床の傾きや建付状態や壁の厚さなども現地で確認すると安心です。築年数の古いものなら、電気の容量やコンセントの数もチェックすることをお勧めします。マンション内の環境も下見が重要です。
賃貸なら、近隣とトラブルになった場合、引越すことで解決できますが、購入すると引越しも簡単ではありません。管理がしっかりしているかもポイントです。外壁の状態やセキュリティー、エレベーターといった設備とともに、ゴミ置き場や駐車・駐輪場の清掃状態をみることは、管理会社がしっかりしているかの判断材料となります。
こういった諸々は、新築マンションのモデルルームでは見ることが出来ません。
◆資産価値を保つために大事なこと
マンションを購入しても、将来、住み替える可能性があります。家族構成や暮らし方の変化・多様化によって、家も「一生もの」ではないと考える人が増えています。「資産価値の下がりにくい、駅から近い物件を探しています」という話も耳にします。
駅から徒歩10分以内、病院やスーパーが近くにあるといったことは、物件の広告にもプラス材料として大きく掲載されています。一方、資産価値を保つためには、管理会社がしっかりしていてメンテナンスが行き届いていることも重要です。
マンションの敷地内が整備されていると、防犯や防災の点でも安心です。いくら室内を綺麗にしていても、外観や共有部分が傷んでいると売ったり貸したりしづらくなります。見落としがちですが、こういった管理の部分も物件選定の時に、しっかり押さえて欲しいポイントです。
車内で調剤「走る薬局」 地域医療活用で講座開設
（岐阜新聞）
岐阜薬科大（本部・岐阜市大学西）は７日、ドラッグストアチェーン「ウエルシア薬局」（本社・東京都）と共同し、在宅医療で活躍する訪問薬剤師の養成、課題を探る新たな講座を開設した、と発表した。移動先の車内で調剤ができる「モバイルファーマシー」のへき地医療での活用に向けた研究も視野に入れている。
薬学系大学が地域医療分野に特化した講座を設けるのは全国初。モバイルファーマシーは昨年の熊本地震で初めて出動、大規模災害時の備えとして注目されているが、災害時以外での活用は法的に難しい状況。同大は研究で地域医療での有用性が確認されれば、規制緩和の特区申請にこぎ着けたい考え。同大は年内に、全国の大学で初めてモバイルファーマシーを配備する予定。
訪問薬剤師に関しては地域包括ケアシステムにおける役割を学生に教える。患者宅を訪れて服薬などを支援する研修を通じ、患者のＱＯＬ（生活の質）に与える効果を検証する。
講座は同社からの寄付金を財源とした寄付講座。同社執行役員で薬剤師の小原道子さんが特任教授を務める。期間は３年間で、５年まで延長できる。
市役所で会見があり、同社の池野隆光会長は「地域を支える薬剤師を輩出していきたい」と期待し、稲垣隆司学長は「講座を通じ、薬局が地域住民の健康をサポートするセンター（拠点）となる“岐阜モデル”を確立させたい」と話した。
心臓病のリスク３割減 マグネシウム多い食事で
（共同通信社）
食事でマグネシウムをたくさん摂取している人は、少ない人に比べて心筋梗塞などの「虚血性心疾患」になるリスクが３割以上低いとする大規模調査結果を、国立がん研究センターや国立循環器病研究センターが８日発表した。
マグネシウムは魚や果物、野菜や大豆などに多く含まれるミネラルの一種で、不足すると血圧上昇や動脈硬化につながる。チームは適切な量を食事で取ることが、循環器病の予防につながる可能性があるとみている。
チームは岩手県や沖縄県など８県に住む４５～７４歳の男女約８万５千人を追跡調査。約１５年間のうちに１２８３人が心筋梗塞などの虚血性心疾患を、４１１０人が脳卒中を発症した。
マグネシウムの摂取量に応じて五つのグループに分けて比較すると、摂取量が多いほど心筋梗塞になる危険性が低かった。男性だけで見ると、最も摂取量の多いグループは最も少ないグループに比べ虚血性心疾患の危険性が３４％減少した。女性では、３番目に多く摂取しているグループで３９％減少したが、これ以上多いグループでは、統計的に意味のある差を確認できなかった。
また脳卒中とマグネシウム摂取量との関係も調べたが、関連性は見いだせなかった。
